阪神・淡路大震災や東日本大震災の火災原因の6割以上が電気火災によるものと言われています。
地震が引き起こす電気火災には「発生直後の火災」と停電から電気が復旧した際の「通電火災」の2種類があります。
「通電火災」は、電気が復旧した際に、転倒・破損した家電製品に通電することで火災が起きる現象です。
地震発生後に起こる火災は、無人となった室内で出火するため、消火が遅れて影響範囲が広がりやすいのが特徴です。
地震発生による停電時には、電力会社は、停電地域の早期復旧の方策として、自動的に「試送電」をします。
この方法は、予め分割してある区域ごとに高圧配電線の区分開閉器を順次自動投入します。
電流が正常に流れた場合には「そのラインの試送電は成功した」と判定して、そのまま継続して送電します。
この「試送電」は、一般に、停電の1分後となっています。
地震で破損した電気器具や配線の損傷があっても、上記の方策で、電力会社から再送電されます。
従って、地震後には「通電火災」が発生しやすいのです。
この「通電火災の防止対策」として「感震ブレーカー」が役立ちます。
地震発生時には「分電盤のブレーカーを切る」と言われていますが、大地震時には、逃げるのが精一杯で、そこまで完璧に実行できないでしょう。
精々、火の元を確認する程度でしょう。
そこで、「感震ブレーカー」を設置しておくと安心です。
図は、株式会社エスコの「感震ブレーカー」の例です。
震度5以上の揺れを感知すると、自動的に警報を発動します。
警報発動をしてから3分後に、感震ブレーカーは強制的に分電盤の主幹ブレーカーを落とし、電気の供給回路を遮断します。
また、地震感知後に3分以内に停電が発生した場合は、電気が復旧した直後に 主幹ブレーカーを落として電気の供給回路を遮断します。
最近では、「感震機能付漏電ブレーカー」（日東工業 ￥25,000) もあります。
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