「二酸化炭素の排出量削減」のためには、「エネルギー消費量の減少（省エネ）」と「自然エネルギーへの代替」が実行されなければなりません。
この「自然エネルギーへの代替」においては、電力会社の負担が大きいのです。
電力会社は、常時「発生量＝消費量」を維持しなければなりません。
このバランスが崩れると、電圧や周波数が変動します。
極端な場合には、発電所が送電系統から切り離されて、大規模停電「ブラックアウト」が発生します。
ベース負荷を受け持つ「原子力発電所」が休止して以来、電力会社は「火力発電所」をフル稼働して対処しています。
自然エネルギーで発生する電力は、気まぐれですから、季節、場所、種類、天候などで、常に変動します。
このため、全国の電力会社が融通しあって、国全体で調整出来る体制作りが求められています。
「ブラックアウト」の防止には、送電網の大幅な改修を伴います。
各電力会社には、それぞれの事情があって「自然エネルギー依存の電力買取量」に限界があるのです。
契約先の大口需要家の協力も必要です。
家庭の「太陽光発電システム」においても、自家発電量の自家消費を心掛けるべきでしょう。
「コジェネレーション設備」との併用も考慮すべきでしょう。
将来は、「電気自動車のバッテリー」を「太陽光発電システム」からの余剰電力の貯蔵庫とする構想があります。